“心地よい働き方”改革コラム

一億総活躍社会の実現に向け安倍内閣が進める最大のチャレンジ「働き方改革」。
性別や年齢、個々人が抱える様々な社会的側面や就労環境によらず、一人ひとりのニーズにあった“働き方”を実現するための取り組みが本格化する中、成果を得る企業がある一方で、その結果に“働き方”の主役である従業員は少なからず疑問を抱えていることが浮き彫りになっています。

各企業は“働き方”を改革・改善するため、「残業時間の適正管理」、「多様な働き方の導入」、「従業員の心身の健康管理」、「キャリア開発支援の強化」等を主な施策と定め、業務プロセスや従業員の行動の可視化による労働生産性向上や副業の推奨、在宅勤務やテレワークの導入等、実現のための様々な工夫を凝らしていますが、必ずしも従業員にはメリットの実感が得られず、両者の間に温度差が生まれているのは何故なのでしょうか。また総務省・内務省による統計によれば2060年には人口の4割が65歳以上となり、健康寿命は20年延びるという予測が発表されています。これに伴い65歳以上でも働き続けたい人が6割以上との調査結果もあり、まさに“燃え尽きないで長く働く”新たな時代に必要な、より“心地よい働き方”とはいかなるものなのでしょうか。

我々のコンサルティング現場でも、企業の主導する「働き方改革」に巻き込まれた従業員の多くが、不満足を通り越して、寧ろ疲弊していると見受けられることが少なくありません。このコラムでは千差万別の従業員一人ひとりが最も高い労働生産性を発揮するために「人の“持ち味”」に着目し、いわば企業にとっての“働かせ方”を再考することから、従業員の“心地よい働き方”を実現するアプローチを考えてみたいと思います。